被差別戦略仮説

高校の英単語の復習。


「差別」とは

  • difference(選択の際の)
  • discrimination(人種の)


日本語では「区別」と「差別」で、「差別」は悪い意味で使われる局面を指しますよね。


例えばこんなふうに―


掃除の時間
先生「じゃあ俺君、ゴミ袋持って行ってちょうだい」
俺「えー、なんでずっと俺なの? 女ちゃんがいるのになんでずっと俺なの? 差別だ!
先生「いいえ。俺君のほうが力強いんだから。これは差別じゃなくて区別よ
俺「えー。差別だ、差別だー」
女「いいわ。私がいくわ」*1


この例で問題になっているのは、男女差別とかもしくはチカラとかの身体的な特徴だと区別していいのかどうかという倫理観です。
ですが今回「差別を市場にのせる」というのはそういう倫理の話ではなく、経営戦略っぽい話です。



競争に活かせる差別
Wikipediaの差別の項によると、現代社会の一般的な差別は以下のとおり。

  • 年齢
  • 性別
  • 性的指向
  • 人種
  • 民族
  • 言語
  • 階級
  • 宗教
  • 障害


そして今、経営戦略として生かせそうな差別はこのなかでも

これらの差別は今「多くの企業がなかなか実行していない大規模な差別」だからです。こういった差別を受けている人を逆手にとって優先的に雇用すればいいのです。



なぜ被差別を活かせるのか
なぜ被差別雇用者を優先的に雇用すれば有利なのかとりあえずその理由を2つ考えてみたよ。

  1. 差別対象の人材の特性の稀少性
  2. 差別対象の人材の能力そのもの


1. まずその人材の特性に稀少性があります。例えばゲイの人は美意識が強いといいますから、そういった人を優先的に雇用することは分野によれば強みになることが期待できます
2. 現状で就活戦線などで例えば女性が不利だとします。すると優秀な女性があぶれているはずですから、女性を優先して採れば強みになることが期待できます



逆に、「すでに多くの企業に採用されている差別」もあります。

  • 階級
  • 宗教

いわゆるコネ採用や、宗教を元にした企業集団などですね。



被差別戦略の予想される問題

  • コミュニケーションの前提となるものが多かったりして初期コストがかかる?
  • IT技術を活かせる被差別雇用者の絶対数が不足?


YMKjp the differentiated man

*1:小学生のときは男の子より女の子のほうが力が強く、精神性も大人ですよね